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#50 これで解決!テレワークでの「さぼり」を防止する方法!

テレワークでサボる部下

この数年で大幅に拡大したテレワークという働き方。

とはいえその後も出社に戻る会社が増えるなど、まだまだ定着しているわけではありません。ここでは上司からの声が多いテレワーク環境での「部下のサボり」についてと、その対策についてお話します。


  1. テレワークで部下のサボりを不安視する上司が半数以上
  2. 実際に7割の人がテレワーク中にサボっている
  3. テレワークは唯一の選択肢ではない
  4. テレワークのメリット・デメリットを見つめ直す
  5. 誰にテレワークを許可するか?
  6. テレワークのサボりを解決するDX
  7. なぜ工数管理DXでサボりを抑制できるのか?
  8. ワークログ分析を経営にフル活用するとサボりも抑制でき、利益にも貢献する
  9. 監視すればサボりを抑制できるか?
  10. 収益性の向上だけでなく個々のメンバーの積極性向上につながるDX推進

 

 

テレワークで部下のサボりを不安視する上司が半数以上

テレワークを推進するにあたり上司がどうしても気になるのが、部下の「サボり」。

実際にリクルートマネジメントソリューションズの調査では、56%の管理職が「部下がさぼっていないか心配である」と回答しています。

 

 

実際に7割の人がテレワーク中にサボっている

一方、部下がサボるんじゃないかと心配する上司よりも、サボったことがある人の割合の方が多いのが現実です。

「テレワーク中にさぼったことがある」と回答した人が7割強(マイナビニュース調査)

主なサボりの内容は「動画サイトを視聴していた」「マンガを読んだりゲームしていた」「昼寝した」など。

出社していたころも「長時間雑談していた。」「喫煙室で1時間過ごした。」「トイレでスマホゲームをしていた。」などサボりがなかったわけではありませんが、テレワークがサボりやすい環境であることは間違いありません。

 

 

テレワークは唯一の選択肢ではない

オフィス出社

ただし大前提として、絶対にテレワークをしなければならない、というものではありません。

パンデミックや災害・天候の問題に備えて準備をしておくことは大切だと思いますが、日常的な働き方としては「テレワーク / 出社 / ハイブリッド」という選択肢があります。自社のビジネスを中心に考え、有効と判断された場合にのみ、テレワークを実施すればいいのです。

テレワークと出社のどちらの方法が自社のビジネス成果の最大化につながるかで判断するのが正解であり、それが社員の幸せにもつながると思います。

テレワークの可否を見直すためにも、あらためてテレワークの主なメリット・デメリットを挙げてみます。
 

 

テレワークのメリット・デメリットを見つめ直す

以下は、ビジネス視点で見た、テレワークのメリット・デメリットです。

【テレワークのメリット】

・移動時間が短縮できる
・ワークライフバランスを重視しながら働ける*
・地域分散により、感染症や災害などのリスクを分散できる
・地方の優秀な人材も採用できる
・オフィスの規模を縮小できる
・交通費がかからない

【テレワークのデメリット】

・自己管理できないとワークライフバランスが崩れる*
・さぼりが発生する可能性がある
・メンバーが孤独に陥る可能性が高い
・コミュニケーションに時間をかける必要がある
・勤怠管理が難しい

※ワークライフバランスはテレワークだから向上するというわけではありません。自己管理能力が低いと昼夜逆転してしまったり、動画やゲームに無制限に時間を使ってしまったり、逆に長時間仕事をしすぎてしまうこともあります。

朝一仕事

 

 

誰にテレワークを許可するか?

テレワークを導入したからといって、全員一律にしなければならないという決まりはありません。個別にテレワークを許可するかどうかの対応については、平等ではなく公平にすればいいでしょう。そもそもテレワークという働き方は、自己管理ができないと成立しないからです。

例えば、人事評価の結果によってテレワークを認める日数を変える、「自己管理」の評価項目が高い社員はテレワークの日数を増やすなど、テレワークに適応できるかどうか様子を見ながら対応することが重要です。
 

 

テレワークのサボりを解決するDX

とはいえ人手不足が叫ばれる昨今、テレワークという選択肢は人材獲得のうえでも優位に立てることは間違いありません。

そこで、ここではテレワークのサボりを抑制する効果的なソリューションをご紹介します。

具体的な施策としておススメするのは、工数管理DXを活用し、業務の状況を見える化することです。

なぜ工数管理DXの導入でサボりを抑制できるのか?

シンプルにいえば、「日報」という「ワークログ」を登録するからです。

しかし、「一日のうち半分サボっても、仕事をしたことにして8時間の日報を登録すればバレないじゃないか?」という声もあるかもしれません。
 

 

なぜ工数管理DXでサボりを抑制できるのか?

しかし、業務をしていないのにあるプロジェクトの日報登録時間が長くなれば、そのプロジェクトの工数が増えて利益が減り、赤字になってしまうこともあります。こういった理由があり、安易にサボった時間を仕事していたように日報登録することができないのです。

プロジェクト予実管理

とはいえ、ただ日報をつけるだけで会社がその日報を活用していないのであれば、いくらでもごまかせてしまうので意味がありません。DXは導入することが目的ではなく活用することが目的ですので、この日報をビジネス成果の最大化に活用していただくことをお勧めします。
 

 

ワークログ分析を経営にフル活用すると、サボりも抑制でき、利益にも貢献する

まず大切なのは、メンバーが登録した日報データを会社のコミュニケーションツールにすることです。コミュニケーションツールにすることで、各メンバーには説明責任が生じますので、サボっていた時間を適当なプロジェクトや社内業務として日報登録することができなくなります。

具体的には以下のような場面で活用することで、日報登録データが社内の重要なコミュニケーションツールとなります。

1)1 on 1 ミーティング

2)プロジェクトの振り返り

3)売上会議

テレワークの業務時間管理

週1回の 1 on 1ミーティングでは、部下の1週間分のプロジェクト対応状況を画面共有しながら話し合い、納期遅れや収支割れのリスクを早めにキャッチしつつ、部下の相談に乗ることで人材育成にも活かせます

ユーザー&作業区分ごとの稼働状況

プロジェクトの振り返りでは、プロジェクト全体の収支やスタートからの各作業区分の稼働状況が可視化されているので、プロジェクトメンバーで具体的な話し合いが可能です。

売上会議では、売上の実績や見通しだけでなく、各プロジェクトの収支やその原因・改善策について話し合います。
 

 

監視すればサボりを抑制できるのか?

上記で述べたような日報登録DXではなく、従業員の働いている姿を常にカメラに写して監視したり、PCの画面を監視するなどというDX活用もあります。

しかし、これは一長一短あり、確かに監視能力は高いですが、監視されているという消極的な動機で仕事に取り組んだり、会社から信頼されていないという印象を持つことでメンバーの自主性が損なわれる可能性があります。

日報登録は自発的な行為なので強制的な監視能力はありませんが、自ら登録した内容に説明責任が生じ、登録内容と乖離がないよう自発的に責任を持ってビジネスの成果を出していくことが習慣化されます。
 

 

収益性の向上だけでなく個々のメンバーの積極性向上につながるDX推進

このように日報登録情報がプロジェクトの工数や個人の業務状況として「見える化」され、それをコミュニケーションツールとして活用し、常に説明責任が生ずる環境が構築されると、業績の向上に良い影響があることはもちろん、個々が自律的に業務にあたるようになり、あえてサボろうとする人は出てきません。

プロジェクト別集計

もちろん、人間ですので時にサボることはあっても、説明責任を果たすためそれを補うようにその後の行動にストレッチをかけるようになります。

このようにサボりを防止するには、監視を強めるよりも個々の自律的な業務への取り組みと、結果への説明責任を強める方が現実的です。

そのためにも周囲が見えなくなりがちなテレワーク環境で、工数管理DXを活用して各自が主体的に業務情報を登録し、そのデータを活用して「はたらくをデータ化」し、収集された情報がリアルタイムに可視化されている環境を用意することが、自発的な「サボり抑制」につながります。

弊社で開発・運用を行うDXアプリPlayth(プレイス)のワークログ機能も、メンバーのワークログを可視化し自主性を持って動けるチーム形成に貢献しています。